ホンダは、2040年までに北米における自動車販売台数の100％をEVにすることを目指すと発表しました。2050年までにカーボンニュートラルを実現する計画の一環で、バッテリー式EV（BEV）だけでなく、水素燃料電池車（FCV）も販売に含まれます。しかし、大衆向けのEVが本格的に普及するまでには数年かかると考えられます。
FCVは、水素を電気に変換し、電気モーターを駆動するEVの一種です。現在、米国ではFCVの『クラリティ』が販売されていますが、BEVの『ホンダe』は導入されていません。複数のハイブリッド車は展開しているものの、2019年に『クラリティEV』の生産が終了したことで、ラインナップからBEVは消えてしまいました。また、FCVのクラリティに関しても、水素の供給インフラが限られているため、一部の州でしか販売されていません。
おそらくホンダが必要としているのは、新しいEVの大量投入であり、できれば最も人気のあるセグメントであるSUVやクロスオーバーを狙いたいと考えているはず。ここで効いてくるのがゼネラル・モーターズ（GM）との提携関係です。両社は昨年、北米市場向けに2台の大型SUVを共同開発中だと発表しました。GMのウルティウム・プラットフォームを採用し、前輪駆動、後輪駆動、全輪駆動の各レイアウトに対応し、バッテリーのサイズを臨機応変に変えることで720km以上の航続距離を実現するとのこと。
2台のうち1台はホンダ、もう1台は高級車ブランドのアキュラから発売される予定です。これは、ホンダが独自のEV技術を完成させるまでのギャップを埋めるものです。ホンダの発表によると、新しいプラットフォーム「e：アーキテクチャー」が2020年代後半から新型車に搭載される予定であるとのこと。当初は北米へ導入し、続いて他の地域でも発売するとされています。
また、ホンダはEV用バッテリーとして全固体電池技術の研究を進めており、これにより電力容量の増加と全体的なコスト削減が期待できます。この技術を検証するために、今年度中に量産型のデモラインを立ち上げる予定だといいます。しかし、固体電池自体が新型EVに搭載できるようになるのは、e：アーキテクチャーと同様に2020年代の後半になる見込みです。
燃料電池については、ホンダはGMと協力して、今後数年の間に諸課題の解消を目指しています。燃料電池は乗用車だけでなく、トラックなど商用車の分野でも導入される可能性があります。
同時に、ホンダは先進運転支援システム（ADAS）を強化していきます。2030年までに、主要市場で発売されるすべての新型車に全方位型ADASを搭載するとしています。これは、現在のホンダセンシング（およびアキュラウォッチ）を超える次世代のアクティブセーフティ技術です。また、先日日本でリリースした「レベル3」の自動運転技術をもとに、ADASをさらに進化させていくようです。